題字：相沢八郎（操練21期）

　昭和五年ロンドン軍縮条約が調印され、補助艦にも軍備制限が加えられることになった。その後の累次の軍縮予備会談でわが要求が容れられないため、ワシントン条約及びロンドン条約から脱退して、昭和十二年一月から無条約時代となった。昭和六年満州事変勃発、翌七年満州国独立、このため八年には国際連盟脱退の通告を発する事態になり、対外情勢は急速に悪化した。一方、米国は、日独伊防共協定調印、支那事変発生以後、相次いで海軍大拡張計画を打ち出し、さらに第二次大戦の勃発、日独伊三国軍事同盟の締結などに対応して諸種の対日経済的圧迫牽制策を強化するに至った。そこで、わが国はこれらに対応するため、軍備計画、特に航空増勢計画を推進することとなった。
　まず昭和五年に第一次補充計画を発足させたのを皮切りに、昭和十六年までに数回にわたり増勢計画を実施した。その中で航空関係は、合計で飛行隊二七一隊、空母十四隻、水上機母艦六隻、飛行艇母艦二隻から成る膨大なものである。
　しかし、海軍の主流には大艦巨砲主義が太平洋戦争開戦後までも根強く、「大和、武蔵」以後も同型艦がさらに二隻計上される状態であった。これに対して昭和十六年一月、航空本部長井上成美中将は「明治の頭で昭和の軍備を行うものである」と厳しく批判し、航空最優先の新軍備計画論を海軍大臣に提出したが黙殺されてしまった。早期に航空最優先に大転換されなかったことは残念なことであった。（第一節及び第二節一項「海鷲の航跡」の佐藤毅論文参照）

２、海軍機初の空戦と撃墜第一号

　昭和七年一月二十九日上海事変が起り、第一航空戦隊（「加賀、鳳翔」）が上海方面に急派された。
　二月五日「鳳翔」の三式艦戦三機（指揮官　所　茂八郎大尉）が上海付近の敵情偵察中、真如上空で敵のコルセア型戦闘機三機と交戦したが、雲中に逃した。さらに一○分後敵一機と交戦したが、これも逃してしまった。これが海軍航空史上初の空戦である。ちなみに、この敵機は、被弾が原因で再発進離陸直後に墜落している。
　二週間後の二月十九日にもボーイング社製戦闘機（F4B一）と空戦しているが、性能の良い敵に逃げられている。
　二月二十二日「加賀」の三式艦戦三機（指揮官　生田乃木次大尉）は、一三式艦攻三機（指揮官　小谷進大尉）と共に行動中、蘇州上空でこのボーイング機と交戦し、艦攻と共同攻撃の末、これを撃墜した。これがわが海軍の撃墜第一号である。このパイロットは、米人ロバート・ショートであることが後日判明した。我が方も、小谷大尉が機上で戦死した。
　三式艦戦が初の空中戦に参加したが、それよりも優れた敵戦闘機が出現したことは、わが海軍に衝撃を与え、戦闘機開発に大きな刺激となった。
　上海事変では「加賀、鳳翔」「能登呂」の各母艦搭載の三式艦戦、一三式艦攻、一四式三号及び九○式三号各水上偵察機が参戦活躍し、数次の空中戦闘もあって、戦術的にも技術的にも貴重な戦訓が得られた。

３、海軍航空機の自立、試製（試作）計画

　昭和五、六年頃までは、わが海軍の航空技術は、その多くは外国製を模倣して国産する域を脱していなかった。
　海軍はいよいよ航空機の開発充実に強力な施策を推進することになったが、なかでも日本航空技術史上特筆すべきことは、昭和七年四月一日横須賀浦郷に海軍航空廠の設立を見たことである。
　この頃は国を挙げて航空立国の気運が起り、報国号の献納が相次ぎ、急速に海軍航空自立の態勢が固められていった。当時の報国号の戦闘機は全て九○式艦戦で、昭和七、八年頃には運動性に富む本機の三機編隊が毎日横須賀上空を乱舞した。これは小林淑人、岡村基春、源田實をリーダーとする編隊飛行で、人呼んで「空中サーカス」といわれていた。
　海軍航空技術研究の総合機関である航空廠設立と相まって、海軍航空機の進歩発達に重要な基礎を作ったのは、わが国の技術者自らの手で作製する海軍航空機の試製（試作）計画である。
　昭和七年、初めて長期計画である「三ヵ年試製計画」を定めた。この計画は、当時技術部首席部員桜井忠武機関大佐と計画主任の和田操大佐が、昭和五年末から八年十月まで航空本部技術部長であった山本五十六少将の命によって立案したものである。
　同部長は、九試単戦の試作機要求性能に思い切った重点主義を採った。また、積極的に先進国の技術導入を図り、民間各社に競争試作を奨励し、まず技術の基礎を固めさせた。その結果、短期間に技術を一新させ、その後世界に誇り得る優秀機を続出させることになった。なお、昭和六年十一月に航空本部長に着任した松山茂中将の指導は、山本技術部長の功績を倍加させたといわれる。山本中将（九年進級）は、さらに十年十二月から一年間、航空本部長の職にあって指導に当たった。

　昭和七年以降海軍の試作した飛行機は次のとおりである。
（一）昭和七年試製計画
七試艦上戦闘機（不採用）、七試艦上攻撃機（不採用）、七試三座水上偵察機（九四式水偵）、七試双発艦上攻撃機（九三式陸攻）、七試大型陸上攻撃機（九五式陸攻）、一三式艦上攻撃機改造型（九二式艦攻）　（注）七試とは昭和七年度試製計画機をあらわす。

(二）昭和八年試製計画
八試急降下爆撃機（九四式艦爆）、八試複座戦闘機（不採用）、八試二座水上偵察機（九五式水偵）、八試特殊偵察機（一機試作したのみであるが、海軍は遠距離陸攻の可能性の確信を得た）
（三）昭和九年試製計画
九試単座戦闘機（九六式艦戦）、九試艦上攻撃機（九六式艦攻）、九試夜間偵察機（九六式水偵）、九試中型陸上攻撃機（九六式陸攻）、九試中型飛行機（九九式飛行艇）、九試大型飛行艇（九七式飛行艇）、九試小型水上偵察機（九六式小型水偵）、九四式艦上爆撃機改造型（九六式艦爆）
（四）昭和十年試製計画
一○試艦上攻撃機（中島の九七式一号艦攻、三菱の九七艦攻二号艦攻）、一○試艦上偵察機（九七式艦偵、生産されなかった）、一○試水上観測機（零式水上観測機）
（五）昭和十一年試製計画
一一試艦上爆撃機（九九式艦爆）、一一試特殊偵察機（九八式水偵）、一一試水上中間練習機（不採用）、一一試機上作業練習機（製造費高で生産に入らなかった）

　これにより、一応設計の近代化を達成した。その性能も日本海軍独自の要求を満たしたもので、世界の技術水準に到達するとともに、将来の航空軍備充実に対し希望と自信を高めることができた。特に顕著な進歩は艦上機の充実であった。すなわち、九六式艦戦に続いて九七式艦攻、九七式艦偵、九九式艦爆と艦上機が一時に近代化して、複葉から全金属低翼単葉に更新したことである。

４、航空主兵、戦艦無用論

　「上空からの飛行機の攻撃に対しては軍艦は到底対抗できない。攻防力の強大を誇る戦艦といえどもそうである。海軍兵力の主力はもはや戦艦ではなく飛行機であるから、軍備の重点を戦艦から飛行機に転換すべきである」
　というのが、いわゆる航空主兵、戦艦無用論であって、技術の進歩、術力の向上によって飛行機の威力が大いに認められるようになった昭和十年頃から、航空関係者の一部の間に唱えられた主張である。
　九六式陸攻の優秀性が支那事変及び艦隊訓練で遺憾なく発揮されると、航空関係者の間から、持論である航空主兵、戦艦無用論が強く叫ばれるようになった。
　当時の海軍当局はこれを無視できず、空中兵力威力研究会を作り、航空部隊の持つ真の戦力を実験と理論の両面から究明したが、海軍の主流を動かすには至らなかった。
　その頃、海軍全般としては、海上作戦における飛行機の重要性を認めてはいたものの、海軍主流の伝統である大艦巨砲主義の思想は厳として揺がず、四十六センチ砲装備の大和級戦艦の建造を計画中であった。
　航空主兵、戦艦無用論の正しかったことは、太平洋戦争の緒戦において如実に示されたが、海軍主流はこの事実に対する認識が必ずしも十分ではなかった。開戦後の戦備は逐次航空重点に切り替えられ、作戦用兵の面においても航空は一段と重視されていった。しかし、徹底した航空主兵への思想転換の時期を逸してしまった。

５、戦闘機無用論

　海軍は伝統的に攻撃一点張りの戦術思想をとっていたため、初期の航空部隊では、戦闘機の価値は攻撃機よりも一段低く見られていた。昭和五年英国に留学した小林淑人大尉が戦闘機の重要性を主張して多少改善されたが、それでも他と肩を並べるまでにはならなかった。昭和八、九年頃から横空分隊長岡村大尉、源田大尉等が主唱した戦闘機無用論が生じ、攻撃機搭乗員もこれに同調した。
　このような考え方が起こったのは、次のような理由によるものである。
（一）攻撃機の性能が向上したため、戦闘機の攻撃運動が難しくなり、射撃する機会が少ない。
　速力に対する当時の要求性能は、九試陸攻（九六式陸攻）が一七○ノット、九試単戦（九六式艦戦）が一九〇ノット（堀越資料）であって、戦闘機は三〇ノット以上の速力差がないと攻撃運動は困難とされていた。昭和十年、九試陸攻と九〇式艦戦が模擬戦闘を実施した際、九〇式艦戦が劣速なために攻撃不可能となったことがあって、この理論が立証され、無用論に油を注ぐことになった。
(二）高速機に対する射撃はほとんど追尾の形になり、特に全金属製の機体に対しては七・七ミリ機銃では命中しても跳弾となり破壊力がない。
（三）大型機は、多数の旋回銃の集中威力により戦闘機を排除し得る。（攻撃機搭乗員の主張）
（四）戦闘機は、航続距離が短くて、空母の攻撃機に随伴できない。すなわち、攻撃機を掩護できない。

　このような理由により、戦闘機は廃止して、敵水上艦艇を破壊できる飛行機に替えるべきであるというのが無用論者の主張である。
　昭和十年には横空から、戦闘機兵力を減じ攻撃機兵力を増強すべしとの意見が提出され、軍令部、航空本部もこれに同意した。
　この結果、昭和十年から戦闘機搭乗員の養成比率は二年間減少し、また、下士官兵戦闘機搭乗員中から多数を艦上爆撃機搭乗員に転換させている。
　しかし、この無用論を一挙に吹き飛ばす悲劇的な事件が起こった。
　支那事変勃発後間もない昭和十二年八月十五日、第二航空戦隊の空母「加賀」は、舟山列島南海方面から広徳、蘇州方面に対し、艦攻、艦爆による攻撃を加えた。
　行動中敵戦闘機と交戦し、八九式艦攻は一六機中六機、九四式艦爆は一六機中一機を失った。艦攻二機、艦爆一機が抗州湾に不時着水したが、救出することができなかった。搭乗員二九名（うち一名は重傷ののち死亡）を失った。被害は甚大であった。
　運動性が劣る艦上攻撃機は、敵戦闘機に対し極めて脆弱であることが、この戦闘によって暴露した。
　この加賀攻撃隊の悲劇があった前日の八月十四日から三日間、九六式陸攻隊は荒天を衝いて渡洋爆撃を敢行した。しかし、わが方は三日間で、未帰還機九機、海没又は大破三機、搭乗員の戦死六五名の被害を出している。
　被害が大きくなったのは、悪天候下緊密な編隊を組めずに単機又は数機の順撃となって、昼間低空攻撃を敢行し、敵戦闘機と地上放火の攻撃に晒されたことが大因であって、開戦初頭の航空戦の実体を示すものであった。
　わずか三日間の攻撃で、作戦使用機数三八機のうち、人員二三％、機材三二％に相当する損失を出した。搭乗員の技量と使用機に対して、共に絶大な信頼を置いていた海軍中央当局も、初めて航空作戦の苛烈な実体を知り、併せて中国空軍の術力を再認識しなければならなくなった。
　「加賀」の攻撃隊と渡洋爆撃の九六式陸攻隊の被害の甚大さに、関係者は大きな衝撃を受け、航空作戦においては戦闘機の戦力が予想よりはるかに大きいことを思い知らされ、戦闘機無用論は単なる幻想として消え去ってしまった。